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60歳以降もDCで豊かな未来をともに
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以下の３つのコンテンツを通じて、
お客さまにとって有益な「60歳以降の資産形成に関する情報」をお伝えします。

マンガ

資産形成診断

節税事例
マンガで学ぶこれからのマネープラン
Money for the future

定年を迎え薔薇色のセカンドライフに思いを馳せるシンスケ。
しかしその矢先、シンスケの破産通知を持った孫のオサムが西暦2050年からタイムマシンでやってきた。
未来から来た孫と学ぶこれからのマネープラン。シンスケは未来を変えることができるのか。

企業型DCの資産はどうする？
自分にあった資産形成診断

最大5つの質問に答えて、自分にあったタイプを診断しましょう！

iDeCo
で積み立て
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運用継続
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60歳以降もお仕事を続けられる方、必見！
iDeCo加入による節税事例３選

60歳以降もお仕事を続けられる方※は、個人型確定拠出年金(iDeCo)に加入できます。
※ 国民年金の第２号被保険者となる方

iDeCo加入による節税メリット
iDeCo掛金は所得控除の対象です

iDeCo掛金は生命保険料などと同じように所得控除（小規模企業共済等掛金控除）の対象となり、年末調整や確定申告により還付を受けることができ、税負担を軽減することができます。

iDeCo加入期間は退職所得控除枠を拡大します

iDeCo加入期間は退職所得控除の計算に反映され、60歳から65歳までの5年間iDeCoに加入した場合、5年分の退職所得控除を増やすことができ、税負担を軽減することができます。

企業の管理職だった
Aさんの場合
  • 勤続年数：38年
  • 退職金(DC以外)：1,800万円
  • DC：1,400万円（60歳時点）
60歳から5年間、
毎月2万3千円(計138万円)
積み立てた場合
約55万8千円の節税！

メリット❶の所得控除により、
1年間の所得税と住民税の税負担が
約26万円約21万9千円に軽減

4万1千円DOWN!
5年間で累計約20万5千円の節税

+

メリット❷の退職所得控除枠の
拡大により、65歳以降にDC(1,538万円)を受け取る際、税負担が約129万7千円約94万4千円
に軽減

約35万3千円の節税
育児休業しながら勤め上げた
Bさんの場合
  • 勤続年数：27年
  • 退職金(DC以外)：800万円
  • DC：700万円（60歳時点）
60歳から5年間、
毎月1万5千円(計90万円)
積み立てた場合
約29万3千円の節税！

メリット❶の所得控除により、
1年間の所得税と住民税の税負担が
約26万円約23万3千円に軽減

2万7千円DOWN!
5年間で累計約13万5千円の節税

+

メリット❷の退職所得控除枠の
拡大により、65歳以降にDC(790万円)を受け取る際、税負担が約15万8千円0円
に軽減

約15万8千円の節税
最近企業型DCを導入した企業にお勤め
Cさんの場合
  • 勤続年数：10年
  • 退職金(DC以外)：なし
  • DC：400万円（60歳時点）
60歳から5年間、
毎月5千円(計30万円)
積み立てた場合
約4万5千円の節税！

メリット❶の所得控除により、
1年間の所得税と住民税の税負担が
約26万円約25万1千円に軽減

9千円DOWN!
5年間で累計約4万5千円の節税
※ 本ケースは、
60歳でDCの給付金を受け取る場合も税額ゼロであるため、
メリット❷の効果はありません
  • 例に記載している退職金とは、60歳で受け取るDC以外の退職金のことです。
  • iDeCoに加入すると、口座開設手数料として2,829円と、年間で5,676円の手数料がかかります。
  • 60歳から5年間、年収400万円の会社員として働くことを想定して算出しています。
  • メリット①の60歳以降のiDeCo加入による税制優遇額については、iDeCoかんたん税制優遇シミュレーション（国民年金基金連合会）に基づきます。
  • 受取り時までに企業型DCの資産をiDeCoに移換、またはiDeCoの資産を企業型DCに移換する必要があります。DCを一つの口座にまとめないと、課税額を軽減することができない場合がありますのでご注意ください。
  • 65歳以降のDCの受取額は、60歳から65歳になるまでの掛金相当額を合算して計算を行っています。
  • 1,000円未満を切り捨て表示しています。
企業の管理職だったAさんの場合
  • 勤続年数：38年
  • 退職金(DC以外)：1,800万円
  • DC：1,400万円（60歳時点）
60歳から5年間、
毎月2万3千円(計138万円)
積み立てた場合
約55万8千円の節税！

メリット❶の所得控除により、
1年間の所得税と住民税の税負担が
約26万円約21万9千円に軽減

4万1千円DOWN!
5年間で累計約20万5千円の節税

+

メリット❷の退職所得控除枠の拡大により、65歳以降にDC(1,538万円)を受け取る際、税負担が約129万7千円約94万4千円に軽減

約35万3千円の節税
育児休業しながら勤め上げたBさんの場合
  • 勤続年数：27年
  • 退職金(DC以外)：800万円
  • DC：700万円（60歳時点）
60歳から5年間、
毎月1万5千円(計90万円)
積み立てた場合
約29万3千円の節税！

メリット❶の所得控除により、
1年間の所得税と住民税の税負担が
約26万円約23万3千円に軽減

2万7千円DOWN!
5年間で累計約13万5千円の節税

+

メリット❷の退職所得控除枠の拡大により、65歳以降にDC(790万円)を受け取る際、税負担が約15万8千円0円に軽減

約15万8千円の節税
最近企業型DCを導入した企業にお勤め
Cさんの場合
  • 勤続年数：10年
  • 退職金(DC以外)：なし
  • DC：400万円（60歳時点）
60歳から5年間、
毎月5千円(計30万円)
積み立てた場合
約4万5千円の節税！

メリット❶の所得控除により、
1年間の所得税と住民税の税負担が
約26万円約25万1千円に軽減

9千円DOWN!
5年間で累計約4万5千円の節税
※ 本ケースは、60歳でDCの給付金を受け取る場合も税額ゼロであるため、メリット❷の効果はありません
  • 例に記載している退職金とは、60歳で受け取るDC以外の退職金のことです。
  • iDeCoに加入すると、口座開設手数料として2,829円と、年間で5,676円の手数料がかかります。
  • 60歳から5年間、年収400万円の会社員として働くことを想定して算出しています。
  • メリット①の60歳以降のiDeCo加入による税制優遇額については、iDeCoかんたん税制優遇シミュレーション（国民年金基金連合会）に基づきます。
  • 受取り時までに企業型DCの資産をiDeCoに移換、またはiDeCoの資産を企業型DCに移換する必要があります。DCを一つの口座にまとめないと、課税額を軽減することができない場合がありますのでご注意ください。
  • 65歳以降のDCの受取額は、60歳から65歳になるまでの掛金相当額を合算して計算を行っています。
  • 1,000円未満を切り捨て表示しています。

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